
「SEOって言葉は聞いたことあるけど、実際どんな施策をすれば効果が出るの?」そんな疑問を抱えている方は多いのではないでしょうか。本記事では、ココログラフが支援した5社のSEO事例を、企業名を伏せたうえで課題・施策・成果の順にご紹介します。あわせて、成果を出す会社に共通するポイントや、自社で取り組むときの進め方も解説します。
SEO対策の成功事例でわかること:自サイト改善のヒントはここにある

SEOで成果を出した他社の事例は、自分のサイトを改善するうえで非常に参考になります。成功事例を読むと「どんな課題を抱えていたか」「どんな施策を実施したか」「どれくらいの期間で成果が出たか」という流れが把握でき、自分の状況と照らし合わせやすくなります。
成功事例を読むと何が得られるのか
SEO対策の成功事例を読むことで得られる最大のメリットは、「再現性のある施策の流れ」を理解できる点です。
SEOは抽象的な概念になりがちですが、事例には「どのページを、どんな順番で、どう改善したか」「その結果、どの数字が変わったか」といった具体的な行動と結果が含まれています。
こうした情報は、自分のサイトに当てはめて考える際の「たたき台」として機能します。成功事例は正解集ではありませんが、施策のイメージを掴むための有力な参考資料となるのです。
事例を参考にするときに押さえておきたい3つのポイント
事例を読む際には、いくつかの注意点を意識しておくと活用の精度が高まります。
- 自サイトの業種・規模との類似度を確認する:大手企業の事例がそのまま小規模なサイトに当てはまるとは限りません。できるだけ近い条件の事例を参考にしましょう。
- 施策の内容を「なぜ効いたのか」まで理解する:表面的な数字だけを真似ても効果は出にくいです。どんな理由でその施策が検索順位に影響したのかを考えることが大切です。
- 期間と工数を現実的に評価する:SEOは短期間で成果が出るものではありません。事例の成果期間を確認し、自分が取り組める体制と比較してから施策を選ぶようにしましょう。
【業種別】ココログラフのSEO支援事例5選

ここでは、ココログラフがSEOを支援した5社の事例をご紹介します。それぞれ「抱えていた課題」「実施した施策」「成果」の順に記載していますので、自サイトの状況に近いものから参考にしてみてください。
数値の見方は次のとおりです。
- 企業名は伏せています:業種と状況だけを記載しています。
- 数値の出どころ:支援先のサーチコンソール(Google検索での表示やクリックを確認できる管理画面)と、Googleアナリティクスの月次データです。
- 比べ方:季節による増減の影響を避けるため、前年の同じ月と比べています。
- コンバージョンとは:問い合わせ・購入・応募など、各社がサイト上の成果として設定している行動の件数です。
- 使っていない指標:表示回数は、2025年9月にGoogle側の集計方法が変わり前後で比べられないため、成果の根拠にしていません。
- 成果の保証ではありません:成果は各社の状況や取り組みによるもので、同じ成果をお約束するものではありません。
事例1|ECサイト:広告頼みの集客から、検索経由のクリック数が約5倍に
抱えていた課題
自社ECサイトを運営する企業では、集客をほぼ広告だけに頼っていました。広告の獲得単価(1件の購入を得るためにかかる広告費)が上がり続けていたうえ、サイトを立ち上げて間もないため、検索エンジンからの評価もまだ低い状態でした。
実施した施策
まずはサイト内部の基本的な改善と、検索エンジンに商品やページの内容を正しく伝えるための構造化データの整備から着手しました。そのうえで、最初の3か月で約90本の記事を集中的に公開し、検索からの入口を一気に増やしました。成果が見え始めてからは、対象とするキーワードの範囲を広げています。
成果
支援開始直前の2024年11月と1年後の2025年11月を比べると、Google検索からのクリック数は約5倍(4,273→21,325)、自然検索経由のコンバージョンは約2.3倍(27→62件)に伸びました。

サーチコンソールのクリック数・表示回数の推移(2024年9月〜2026年1月)
事例2|賃貸仲介:エリア特化のキーワード戦略で、検索クリック数が約2.5倍に
抱えていた課題
関西エリアの賃貸仲介会社では、以前からSEOに取り組んでおり、サイトへのアクセスは増えていました。一方で、競合の多いエリアのため、お部屋探しをしている人からの反響につながる流入をもっと増やしたいという課題がありました。
実施した施策
検索するユーザーの行動や悩みを起点にサイトを改善するSUO(検索ユーザー最適化)の考え方で、施策を組み立てました。「どんな条件で部屋を探しているか」というニーズ別のコンテンツを整え、対象エリアに絞ったキーワード戦略で、地域名と条件を掛け合わせた検索での露出を広げています。
成果
2024年12月と2025年12月を比べると、Google検索からのクリック数は約2.5倍(10,296→25,509)に伸びました。検索からの流入を反響につなげるための導線の改善は、引き続き取り組んでいます。

サーチコンソールのクリック数・表示回数の推移(2024年9月〜2026年1月)
事例3|住宅販売:流入数は横ばいのまま、自然検索経由のコンバージョンが約2.4倍に
抱えていた課題
住宅販売会社では、以前の支援会社とSEOに取り組んでいたものの、成果が伸び悩んでいました。何を改善すれば成果につながるのかが見えにくい状態でした。
実施した施策
キーワードと競合サイトの調査をやり直し、狙うべきテーマを整理しました。そのうえで既存コンテンツの刷新、サイト内部の構造の見直し、タイトル・説明文(メタ情報)と内部リンクの改善を進め、あわせて質の高い外部サイトからの紹介リンクの獲得にも取り組みました。
成果
2024年12月と2025年12月を比べると、Google検索からのクリック数はほぼ横ばいでしたが、自然検索経由のコンバージョンは約2.4倍(49→116件)に伸びました。流入の「量」ではなく、成果につながる「質」が改善した事例です。

サーチコンソールのクリック数・表示回数の推移(2023年10月〜2025年2月ごろ)
事例4|IT人材サービス:検索に出ていなかった求人ページを、成果を生む入口に
抱えていた課題
IT人材サービスを運営する企業では、社内にWebマーケティングの経験者がおらず、掲載している求人が検索結果にほとんど表示されていませんでした。改善にはサイトを開発している会社との調整も必要で、何から手をつければよいかわからない状態でした。
実施した施策
求人検索システムの改修について、要件の整理から開発会社との進行管理までを支援しました。あわせて、更新しやすい仕組み(CMS)を導入したサイトリニューアル、社内の方と一緒に作るコンテンツ制作、変更履歴を管理するための仕組み(Git)の導入まで、継続して改善できる体制づくりに取り組んでいます。
成果
2024年12月と2025年12月を比べると、自然検索経由のコンバージョンは約2.3倍(53→120件)に伸びました。

支援期間中のサーチコンソールのクリック数・表示回数の推移(2023年1月〜2024年5月ごろ)
事例5|海外旅行:社員の旅行経験を生かしたコンテンツで、検索からの集客を伸ばす
抱えていた課題
海外旅行会社では、感染症の流行で旅行の販売が止まり、社員の手が空いている状態でした。以前にも自社や外部の会社でSEOに取り組んだことがありましたが、成果にはつながっていませんでした。
実施した施策
まず、ツアー検索システムのページが検索エンジンに正しく読み取られるよう、クロール(検索エンジンによるページの巡回)の改善を行いました。分かれていたオウンドメディアのドメインを1つにまとめ、評価が分散しないようにしています。そのうえで、社員の方が自身の旅行経験をもとに記事を書けるよう執筆の支援を行い、ニッチなツアーを紹介する特集ページを作れる仕組みも用意して、細かな検索ニーズ(ロングテールキーワード)からの流入を積み上げました。
成果
下のグラフのとおり、支援期間を通じてGoogle検索からのクリック数は右肩上がりで推移しました。社員の方が持つ一次情報を記事にしたことが、他社にはないコンテンツとして評価された事例です。

支援期間を含むサーチコンソールのクリック数・表示回数の推移
成功事例から学ぶ:SEO対策がうまくいく会社に共通する5つのポイント

5社の支援事例を振り返ると、業種や規模が異なっていても「うまくいく会社」には共通する姿勢や進め方があることがわかります。ここでは、それらの共通ポイントを5つにまとめてご紹介します。
ポイント1|まず「目的」と「成果の定義」を明確にしている
SEOに取り組む前に「何のためにSEOをするのか」「何をもって成功とするか」を明確に定義しているのが、成果を出す企業の共通点です。
「検索順位を上げたい」だけでは目的として弱く、「月間問い合わせ数を20件から50件に増やす」「自然検索経由の売上を月100万円にする」など、具体的な目標数値を設定することで施策の方向性が定まります。目的が明確であれば、施策の優先度や評価基準もブレることなく判断できるようになります。
ポイント2|ペルソナに合わせたキーワード戦略を立てている
誰に何を届けるかを明確にしたうえで、その人が実際に検索しそうなキーワードを洗い出す作業が、SEOの土台となります。
成果を出している企業は「なんとなく検索されそうなキーワード」ではなく、ターゲットとなるペルソナが抱える悩みや疑問から逆算してキーワードを選定しています。競合が強いビッグキーワードを避け、自社が勝てる中・小規模のキーワードや、地域・条件を絞ったキーワードを狙う戦略も、成果につながりやすいパターンです。
ポイント3|読者に本当に役立つコンテンツを丁寧に作っている
「とにかく記事数を増やせばいい」という考え方では、現在のGoogleのアルゴリズムには通用しません。成果を出す企業は、量よりも質を重視し、読者の疑問に丁寧に答えるコンテンツ制作を心がけています。
具体的には、一次情報(自社独自の調査・体験)を盛り込む、専門家の監修を入れる、図解や比較表でわかりやすく伝えるといった工夫が見られます。読んだ人が「この記事を読んでよかった」と感じる品質を目指すことが、長期的な検索順位の安定にもつながります。
ポイント4|数値を見ながらPDCAを繰り返している
SEOで成果を出す企業は、GoogleサーチコンソールやGoogleアナリティクスなどのツールを活用して定期的にデータを確認し、施策の改善を繰り返しています。
「公開して終わり」ではなく、検索順位の変動・クリック率・直帰率・コンバージョン率といった指標を定期的にチェックして、効果が出ていない施策は見直す姿勢が重要です。PDCAサイクルを回し続けることで、施策の精度が少しずつ高まっていきます。
ポイント5|短期ではなく中長期の視点で取り組んでいる
SEOは施策を実施してから成果が出るまでに、一般的に3〜6ヶ月程度かかると言われています。成果を出す企業は「すぐに結果が出ないことは折り込み済み」として、焦らず継続的に取り組んでいます。
逆に失敗するケースの多くは、「1〜2ヶ月やって効果がなかったのでやめた」という中断です。コンテンツは蓄積することで複利的に効いてくる性質を持つため、長期的な視点で継続することが成功への鍵となります。
成果が出やすかった具体的なSEO施策の例

事例で取り組んだ施策も含め、成果に直結しやすい施策を5つのカテゴリに整理しました。どれも特別な技術がなくても取り組めるものですので、自サイトの状況と照らし合わせてみてください。
自社ならではの情報・一次情報を盛り込んだコンテンツ作成
Googleは、他サイトの情報を転載・まとめただけのコンテンツよりも、自社独自の調査結果・体験談・事例を含むコンテンツを高く評価する傾向があります。
たとえば、「自社で実際に試した結果」「顧客からよく受ける質問とその回答」「業界での経験をもとにした見解」などは、他では得られない一次情報です。こうした独自性のある情報を盛り込むことで、検索評価が上がるだけでなく、読者からの信頼獲得にもつながります。
専門家や監修者の情報を明記して信頼性を高める
医療・健康・法律・金融など、生活に大きな影響を与えるジャンルでは、コンテンツの信頼性がSEO評価に直結します。Googleの評価基準であるE-E-A-T(経験・専門性・権威性・信頼性)を高めることが重要です。
具体的には、記事の監修者・著者のプロフィールを明記する、参考にした文献や公的機関の情報に出典リンクを貼るといった対応が効果的です。「誰が書いたか・何を根拠にしているか」を明確にするだけで、コンテンツの評価が大きく変わることがあります。
成果に直結するページへのCTA(行動ボタン)の最適化
検索流入を増やしても、その後のアクションにつながらなければビジネス成果には結びつきません。コンテンツページから問い合わせ・資料請求・購入ページへの導線を整備することが大切です。
CTA(Call to Action)とは「無料相談はこちら」「資料をダウンロードする」などの行動を促すボタンや案内文のことです。記事の中盤と末尾にCTAを置く、読者の疑問が解決したタイミングで次の行動を提案するなど、自然な流れで誘導できる設計にすることがポイントです。
既存記事のリライトによる検索順位の底上げ
新しい記事を書くよりも、既存記事を改善する方が短期間で成果が出やすいケースが多くあります。すでにGoogleのインデックスに登録されているページを改善することで、より早く順位変動が現れやすいためです。
リライト時のポイントは、情報の最新化・見出し構成の改善・検索意図に合っていない内容の修正・文字量の見直しです。特にアクセスはあるが成果につながっていないページや、以前より順位が下がってきたページを優先してリライトすると効果的です。
内部リンクの整理によるサイト全体の評価向上
内部リンクとは、自サイト内のページ同士をつなぐリンクのことです。関連性の高いページ同士をリンクでつなぐことで、Googleのクローラーがサイト全体を効率よく巡回できるようになります。
また、重要なページに複数の内部リンクを集めることで、そのページのSEO評価が高まりやすくなります。記事の中で関連コンテンツへの案内を自然に入れる・サイドバーやフッターに主要ページへのリンクを置くといった工夫から始めると取り組みやすいでしょう。
失敗しないために知っておきたいSEOの注意点

SEOに取り組む際には、成功事例を参考にするだけでなく、よくある落とし穴を事前に知っておくことも大切です。ここでは特に注意しておいていただきたい3つのポイントをご説明します。
成果が出るまでの期間について正しく理解しておく
SEO施策を始めてから検索順位が上がり、アクセスが増えるまでには一般的に3〜6ヶ月程度かかります。新しく公開したページがGoogleに評価されるまでに時間がかかるためです。
この期間を事前に理解していないと、「2ヶ月やっても効果がない」と感じて途中でやめてしまうことになります。成果が出るまでの時間を「投資期間」として捉え、焦らず継続できる体制を最初から整えておくことが大切です。
効果がある施策と時間をかけるべきでない施策の違いを知る
SEO施策の中には、現在のGoogleのアルゴリズムではほとんど効果がないもの、あるいはむしろペナルティを受けるリスクがあるものも存在します。
代表的なものとして、「低品質なサイトからの大量被リンク獲得」「キーワードの過剰な詰め込み(キーワードスタッフィング)」「コピーコンテンツの量産」などが挙げられます。時間とコストをかけた施策が逆効果になるケースもあるため、Googleのガイドラインに沿った正攻法の施策に絞って取り組むことをおすすめします。
「すぐに1位になれます」という話を安易に信じない
SEO業界では、「すぐに検索1位にします」「1ヶ月で上位表示を保証します」といった過大な宣伝文句を掲げる業者が存在します。こうした誇張した表現には注意が必要です。
Googleは外部からの操作を排除するために継続的にアルゴリズムを更新しており、短期間での強引な順位操作は長続きしません。また、Googleのウェブマスター向けガイドラインに違反する施策を行った場合、サイト全体の評価が著しく下がるペナルティを受けるリスクもあります。正確な情報と実績に基づく信頼できるパートナーを選ぶことが重要です。
SEOを外部に依頼するときに確認すべきこと

SEOの専門知識がない場合や、社内リソースが不足している場合は、外部のSEOコンサルティング会社に依頼する選択肢もあります。ただし、依頼先を選ぶ際にはいくつか確認しておきたいポイントがあります。
複数の会社に見積もりを依頼して比較する
SEOコンサルティングの費用やサービス内容は、会社によって大きく異なります。1社だけに話を聞いて即決するのは避け、最低でも3社程度に見積もりを依頼して比較することをおすすめします。
同じ「SEOコンサルティング」という名称でも、コンテンツ作成まで含むフルサポートの会社もあれば、コンサルのみで作業は自社対応という会社もあります。サービスの範囲と費用のバランスを比較してから選択するようにしましょう。
その会社がどの領域を得意としているか確認する
SEO会社によって、得意とする施策領域は異なります。コンテンツSEOが得意な会社、テクニカルSEOに強い会社、特定の業界に特化した会社など、それぞれに強みが違います。
自社の課題に合った領域を得意とする会社を選ぶことが、成果への近道です。「どのような課題に対してどんな施策で成果を出したか」を具体的に聞いてみると、会社の得意領域が見えてきます。
過去の実績や事例を具体的に見せてもらう
SEO会社を選ぶ際の最も重要な判断材料の一つが、具体的な成功事例です。「〇〇業界のサイトで半年後に検索流入が2倍になった」など、数値を含む具体的な事例を持っているかどうかを確認しましょう。
曖昧な成果しか示せない会社や、「守秘義務で事例はお見せできません」という説明しかない会社には注意が必要です。信頼できる会社であれば、匿名化しつつも施策内容と成果を示してくれるはずです。
KPI(目標数値)をあらかじめ一緒に決めておく
SEOコンサルを依頼する前に、「何をゴールとするか」を明確にしておくことが大切です。KPI(Key Performance Indicator:重要業績評価指標)として、月間オーガニック流入数・問い合わせ数・コンバージョン率などを事前に定めておきましょう。
KPIが不明確なまま依頼すると、「順位が上がった」「アクセスが増えた」という報告を受けても、それが本当にビジネス成果につながっているかどうか判断できなくなります。目標数値を共有して責任の所在を明確にすることが、依頼関係をうまく機能させる鍵です。
丸投げせず自社も主体的に関わる姿勢を持つ
SEOコンサルを依頼したとしても、「あとはすべてお任せ」という姿勢では成果が出にくくなります。自社サービスや顧客理解は、外部の会社よりも必ずご自身の方が深いはずです。
コンテンツのテーマ出しや、業界の専門知識の提供、社内での意思決定スピードを上げるなど、自社が主体的に関わることでSEO施策の質は上がります。コンサル会社をパートナーとして活用しながら、自社も積極的に取り組む体制を作りましょう。
自社でSEOに取り組む場合の基本的な進め方

外部に依頼せず、自社内でSEOに取り組みたいという方向けに、基本的な5つのステップをご紹介します。難しく考えすぎず、この流れに沿って一歩ずつ進めることが大切です。
ステップ1|現状のサイト課題を把握する
まず最初に行うべきは、自サイトの現状把握です。Googleサーチコンソールを使って「どのキーワードで表示されているか」「どのページがクリックされているか」を確認しましょう。
あわせて、サイトの表示速度・スマートフォン対応・エラーページの有無なども確認します。無料で使えるGoogle公式ツール「PageSpeed Insights」や「Google Search Console」を活用することで、技術的な課題も把握できます。現状を可視化することが、的確な施策を立てる第一歩です。
ステップ2|狙うキーワードを選ぶ
現状把握ができたら、次は「どのキーワードで上位表示を目指すか」を決めます。最初から競争が激しい大きなキーワードを狙うのではなく、検索ボリュームが月間100〜1,000件程度のロングテールキーワードから始めることをおすすめします。
キーワード選定には、Googleキーワードプランナーや「ラッコキーワード」などの無料ツールが役立ちます。ターゲットとなる読者がどんな言葉で検索しているかを想像しながら選ぶと、成果につながるキーワードが見つかりやすくなります。
ステップ3|コンテンツを作成・公開する
キーワードが決まったら、そのキーワードで検索しているユーザーの疑問や悩みに答えるコンテンツを作成します。タイトル・見出し構成・本文の内容が検索意図と合っているかを確認しながら執筆しましょう。
文字数の目安は検索キーワードによって異なりますが、上位に表示されている競合記事の構成・分量を参考にすると方向性が掴みやすいです。公開後はGoogleサーチコンソールで記事のインデックス登録をリクエストしておくと、早めにクロールしてもらいやすくなります。
ステップ4|順位や流入データを確認する
コンテンツを公開したら、2〜4週間後を目安にGoogleサーチコンソールで検索順位・表示回数・クリック数を確認します。すぐに大きな変化がなくても焦らずにデータを蓄積することが大切です。
どのページがどのキーワードで評価されているかを定期的に記録し、順位が上がっているページ・停滞しているページ・下がっているページを分類しておきましょう。この記録が、次のリライトや施策の優先度を決める際の重要な判断材料になります。
ステップ5|改善・リライトを繰り返す
データを確認したら、成果が出ていないページを中心に改善を行います。順位が10〜20位付近に留まっているページは、少しの改善で1ページ目(1〜10位)に入る可能性が高く、優先的にリライトする価値があります。
見出し構成の見直し・情報の追記・CTAの設置など、改善の切り口はさまざまです。「一度書いたら終わり」ではなく、継続的に改善し続けるサイクルを維持することがSEOを自社の資産に育てる秘訣です。
まとめ

本記事では、ココログラフが支援した5社のSEO事例を中心に、成果が出やすい施策のポイントや自社での取り組み方まで幅広くご紹介しました。
成功事例に共通するのは、「目的の明確化→キーワード戦略→質の高いコンテンツ制作→データに基づく改善」というシンプルなサイクルを継続していることです。特別な技術がなくても、正しい方向性で地道に取り組み続けることが、SEOで成果を出す最大の近道となります。
まずは自サイトの現状を把握するところから、一歩踏み出してみてください。より専門的なサポートが必要な場合は、SEOコンサルティングの専門家への相談も選択肢の一つです。
seo 事例についてよくある質問

- Q. SEO対策の成果はどれくらいで出ますか?
- 一般的には施策開始から3〜6ヶ月が目安です。新規ページのインデックスやGoogleの評価に時間がかかるため、すぐに結果が出ないことを前提に中長期で取り組む姿勢が大切です。
- Q. 掲載している事例の数値は何をもとにしていますか?
- 支援先のサーチコンソールとGoogleアナリティクスの月次データです。季節による増減の影響を避けるため前年の同じ月と比べており、2025年9月にGoogle側の集計方法が変わった表示回数は、成果の根拠にしていません。
- Q. SEO対策にはどれくらいの費用がかかりますか?
- 自社で取り組む場合は基本的に無料ツールで対応できます。外部のSEOコンサルティングに依頼する場合は、月額数万円〜数十万円程度が一般的ですが、サービス内容によって大きく異なります。複数社に見積もりを依頼して比較することをおすすめします。
- Q. コンテンツSEOとテクニカルSEOはどちらを優先すべきですか?
- まずはテクニカルSEOで「検索エンジンにサイトが正しく読まれる状態」を確保し、その後コンテンツSEOで集客を強化するのが基本的な順序です。どちらか片方だけでは成果が出にくいため、両方をバランスよく進めることが理想です。
- Q. 小規模なサイトでもSEOに取り組む意味はありますか?
- 大いに意味があります。むしろ小規模サイトは競争が少ないニッチキーワードを狙いやすく、大手と差別化しやすいという強みがあります。自社ならではの専門性や一次情報を活かすことで、大手サイトに勝てる領域が必ず存在します。

監修者紹介
中村 一浩
代表取締役CEO
株式会社ココログラフ 代表取締役CEO。1982年生まれ。高校卒業後に携帯販売業界にて、インターネットとハードウェアの急速な進化に触れた後、ウェブの面白さに惹かれ、2009年に株式会社ジオコードに入社。SEOを中心にウェブマーケティングを学び、同時にウェブ制作部門、システム開発部門のマネジメントも兼務。幅広いウェブ運用知識を有する。2018年に独立・起業し、検索エンジンだけでなく検索ユーザーにまで最適化する、SEOの上位互換サービスSUOを提供。SEO / SUOの独自AIレポートツール「ココミル」開発者。著書『現場のプロが教えるSEOの最新常識』(Amazon: https://amzn.to/4wPgYEK )
■得意領域
ウェブサイト改善 / SEO対策 / コンテンツマーケティング
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